2020年11月01日

環境ベテランズファーム EVF会員ニュース#165-1 2020年11月1日号

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環境ベテランズファーム EVF会員ニュース
#165−1 2020年11月1日号
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今月の目次
1. 環闘言  EVF正会員  津田 俊夫
「コロナ禍下で思う」
2. 11月26日 EVF Webセミナーのご案内 (講師:木本 昌秀氏)
「最近の極端気象と地球温暖化を考える」 
3. 今月のコラム ネット会員 川瀬 雅樹 
「海洋石油生産設備 F P S O」

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1. 環闘言  「コロナ禍下で思う」
EVF正会員  津田 俊夫
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新型コロナの題が続くがお許し願いたい。米国大統領も感染し、ヨーロッパでは再流行とコロナの終息は遠い。 自分の感染は諦められるが、スプレッダーにはなりたくない。ウイルスは希薄になれば格段に感染率は落ちるらしいので、マスクは必携で、換気をよくして活動することにしている。
EVFが協力したインド向け案件化調査(注)で、大気汚染予想数理モデルを作ったので、感染数理モデルが気になった。 山に登るのにいろんなルートがあるように、多くの感染数理モデルが出て無益な争いが起きるかと思ったが、無くてよかった。 数理モデルはシミュレーション(仮想)であり、リアルであるはずがない。 モデルでは、発生状況データを統計学的に処理してパラメーターを定めるが、初期の少ないデータで感染者予想が出たのは驚いた。信用できるのは死者の数ぐらいしかなかったはずである。モデルは区域の状況をマクロにつかんで示すものであり、局所の予想はしない。 クラスターの場合に対応できない。 実行再生産数を下げる「三密」の改善について、行政が70%といったのに対して専門家が80%としか言っていないことで話題になった。 それぞれが再生産数を支配する行動変容パラメーターのどれに注目しているかを説明しないで数字の違いをはやし立てるメディアも考えるべきでないか。 最近データ量が増えたにもかかわらず、感染数理モデルが現れなくなったのは一つの役目が終わったからだろうか。
ウイルスと人類の付き合いは何百万年になるのだからと高をくくっていた人も多かったようだ。 感染すれば免疫がつくと思っていたが、急速な重症化で亡くなる人が多く出て慌てた。 イギリスの首相も楽観派だったが、何十万人が死ぬかもと知ってロックダウンに踏み切った。早い段階での決断が褒められた。 中学時代からの友人が昔言った言葉を思い出す。「病気というのは医者が直すことはできず、病人が自分の力で治すものだということが分かった。だから自分は医者になるのをやめた」。60年前に比べれば良い技術や薬もたくさん生まれたが、やはり回復は人間の自力ということになるのか。 世界中がワクチンの発明を頼りにしている。 開発に10年以上かかると言われるものを1年でつくろうとしている人たちにエールをおくろう。 大きな経済的負担となった活動自粛だが、医療崩壊を免れたのは幸いだった。 想定外の災害では、政府の対応が慌てふためくのも仕方がない。 原発事故の時より様子が見えた気がする。 批判を恐れず透明性を持った方が良い。 政治では人間の命が確率の中で議論されている。安全に100%は無いので、ひとりひとりにとってはどっちの確率に入るのか悩ましい。 この齢での外出自粛で、再びリタイアした気分になって思い知らされたのは、「人間は死ぬものなのだ」ということであった。 コロナによって、生きる覚悟をしっかり持てと教えられた。 マハトマ・ガンジーの言葉が光る。「明日死ぬと思って生きなさい。永遠に生きると思って学びなさい」
注:2019年度にJICAからEVFの賛助会員である蟹TSEVが受託した「インド国高気温に適したリチウムイオン電池による都市大気改善事業にかかる案件化調査」

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11月26日EVF・Webセミナーのご案内 
(講師: 木本 昌秀氏)
 
    理事/事務局長 山田 和彦 (セミナー担当)
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演 題 :「最近の極端気象と地球温暖化を考える」 
講 師 :東京大学 大気海洋研究所気候システム研究系教授
木本 昌秀様
日 時 : 2020年11月26日(木)よりWeb公開。(入金確認後、当日(26日)に視聴用URLをお届けします。公開後2週間以内にご視聴いただけます。)
場 所 : ご自宅のパソコン、スマホからご視聴お願いします。 
参加費用 :個人賛助会員・ネット会員 1,000円、一般 1,500円(申し込み後に指定口座をご連絡します。振込手数料は参加者様にてご負担お願いいたします。)
お申込み締切: 11月22日(日)
参加費振込期限: 11月24日(火)
セミナーの申込み先 : http://www.evfjp.org/postmail_semina/
お申込み方法、ご視聴方法に関する詳しい説明は添付の「Webセミナーのご案内」を参照願います。
<セミナーの概要>
豪雨や猛暑、台風などによる気象災害が頻発していると感じている人は多いだろう。災害をもたらすような極端気象のこれまでの変化傾向や温暖化影響については、はっきりしないところもあるが、今後地球温暖化の進行に伴って極端気象の頻度や強度が増加すると考えられる。これまで以上にしっかりと備えること、これまでの経験だけに頼らないことが肝要である。本講演では、極端気象や気候変化の実態やその要因について気候科学的に今わかっていることをご紹介し、地球気温上昇の抑止には「ゼロエミッション」実現が必須であること、それでもある程度は避けられない不具合に対する適応策が必要であることを議論する。 
木本氏は気象庁の予報部、気象研究所のあと東京大学に移られ、昨年までは大気海洋研究所の副所長を務めてこられました。専門家として、コンピュータシミュレーションを駆使した、異常気象、気候変動のメカニズム解明、予測に取り組んでこられましたので、そうした観点からの興味深いお話が聞けるのではと期待しています。


<講師略歴>
東京大学大気海洋研究所・教授
1980年 京都大学理学部卒業、同年気象庁に入庁
1985-87年 人事院長期在外研究員としてUCLA大気科学部に留学
1989年 Ph.D.(Atmospheric Sciences)
気象庁予報部、気象研究所を経て
1994年 東京大学気候システム研究センター助教授
2001年 同・教授
2010年より現職(改組による)
2010-2019年 大気海洋研究所副所長
専門は、気象学、気候力学。コンピュータシミュレーションを駆使して異常気象、気候変動のメカニズム解明、予測に取り組む。
気象庁異常気象分析検討会会長、気候変動に関する政府間パネル(IPCC)評価報告書執筆者、査読編集者などを務める。
著書:『「異常気象」の考え方』(朝倉書店)など。


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3. 今月のコラム 「海洋石油生産設備 F P S O」
     ネット会員  川瀬 雅樹
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大型の陸上油田の発見が少なくなり、現在では多くの大型油田は海底から発見され、今では3割の石油は海底から採掘されています。 従来の海底油田開発は海洋にプラットホームを建て、その上に装備された原油生産設備により生産された原油を海底パイプラインで陸上まで搬送していました。 しかし油田の場所が大陸棚(水深300m)を越す深海に移り、陸地からも離れてくるど、大水深に建てるプラットフォーム、長距離になるパイプラインの開発コストは莫大な金額になります。 
そこに登場したのがFPSO(Floating Production Storage and Offloading System)という方式です。 タンカーのような大きな浮体を海上に係留し、その上に石油生産設備を搭載し、分離された原油を浮体のタンクに一時的に貯蔵し、定期的にタンカーに払い出しをするものです。 1000mを超える大水深、台風が通過するような海象条件の悪い海域でも、大きな浮体を海上に係留できる一点係留という係留システムが開発され、海底から海面上に動き回る浮体へ原油を汲みあげるフレキシブルパイプの開発、中古のタンカーを浮体として再利用する技術など、信頼性の向上と共に、大幅に開発コストを下げることができるようになり、今では海洋石油の開発ではこの方式が主流になっています。 日本ではこのようなビシネスをやっている会社は三井海洋開発(株)しかなく、私はそこで、初期の開発から多くのプロジェクトに参加することができ大変興味深い経験をさせてもらいました。
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このニュースはEVF関係者の方々にお送りしています。
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http://www.evfjp.org/postmail_goiken/index.html
EVFのホームページアドレスはhttp://www.evfjp.org/ です。
EVFメール通信編集長 深井 吉男
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2020年10月15日

環境ベテランズファーム EVF会員ニュース#164-2 2020年10月15日号

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環境ベテランズファーム EVF会員ニュース
#164−2 2020年10月15日号
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目 次
1.セミナー報告
・1-1 8月セミナー 「グリーン・リカバリーの中で進める脱炭素化」 (講師:山岸 尚之氏)
・1-2 9月セミナー 「日本はこの30年間、なぜGDPが成長しなかったか」 (講師:宮 正義 氏)  
2.10月セミナーの案内   「コロナ後に何が来るのか?〜世界史の転換」 (講師:加藤 茂孝氏)

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1-1.8月セミナー報告 (講師:山岸 尚之氏)
「グリーン・リカバリーの中で進める脱炭素化」   報告者:正会員 津田 俊夫
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<講師略歴>
1997年に立命館大学国際関係学部入学。同年にCOP3(国連気候変動枠組条約第3回締約国会議)が京都で開催されたことがきっかけで気候変動問題をめぐる国際政治に関心を持つようになる。2001年3月に同大学を卒業後、9月より米ボストン大学大学院にて、国際関係論・環境政策の修士プログラムに入学。2003年5月に同修士号を取得。卒業後、WWFジャパンの気候変動担当オフィサーとして、政策提言・キャンペーン活動に携わるほか、国連気候変動会議に毎年参加し、国際的な提言活動を担当。2020年より気候エネルギー・海洋水産室長。

<講演概要>
講師の山岸尚之氏は、気候変動に関するペシャリストで、EVFにおいてもこれまでCOPの報告など4度にわたりご講演をしていただいている。今回はコロナ禍後の、脱炭素化を目指す経済回復(グリーン・リカバリー)のグローバルな動きについてお話しいただいた。コロナ後の経済回復について他の国々における活動を詳しく述べられ、遅れている日本の意識改革を強く求める講師の思いが伝わる内容であった。
1. 感染症拡大に起因する経済危機のCO2排出量への影響
今回のコロナ禍によるCO2排出量は8%の減少率(1日あたりでは17%減の日もあった)になり、絶対量としてリーマンショック時の6倍、第2次世界大戦後の減少をも大きく上回る。しかしながら、このまま経済回復すれば元に戻るだけとなる。大気中のCO2濃度への影響は平均414ppmをほんの少し減らすだけとなる(温暖化を少し遅らせるだけ)。
2. グリーン・リカバリーの国際的な議論動向
欧州委員会は4月9日に欧州グリーンディールをコロナ後の経済復興の中心とすべしと提言。7月21日には欧州理事会で7年間の投入予算を合意。これら欧米の素早い対応は、コロナ以前よりグリーン対応による経済競争(攻勢)力をどうするか考えていることによる。
3. 日本の対応
わが国では、新型コロナウイルス感染症緊急経済対策が4月7日、その改訂版が4月20日に発表されたが、感染防止対策と雇用・事業維持の緊急フェーズや経済活動回復とサプライチェーンやDX加速などのV字回復フェーズをあげ、気候変動対策などのグリーン・リカバリーのビジョンはほとんどない。国際的な経済競争力を高めるためにも、国内におけるグリーン・リカバリーを目指す議論を増やしたい。注目しているのは、日本のエネルギー基本計画である。2018年に見直す年であったが2015年の案をそのまま踏襲している。現状に合っていない原子力の割合や国外から注目されている火力発電の割合の見直しがある。防戦一方の日本の温暖化防止対策だがこの機にグリーン・リカバリーを皆ですすめようと締めくくられた。このほか視聴後に寄せられた主な質問に対するQ&Aや講演に使われた資料等はEVFのセミナー情報のページでご覧になることができますのでご参照ください。 http://evfseminer.sblo.jp/  

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1-2.9月セミナー 報告 (講師:宮 正義 氏)
「日本はこの30年間、なぜGDPが成長しなかったか」  報告者:正会員 桑原 敏行
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<講師略歴>
・1966年 京都大学工学部化学工学科卒業
・1966年 フルブライト留学生として米国イリノイ大学大学院に留学
・1970年 旭化成株式会社入社
HDPEの製造、ポリオレフィンの研究開発(15年間)
LSIデサインセンター、LSI情報技術研究所(10年間)研究開発本部(8年間)
・2003年 技術経営研究所設立(研究開発コンサルタント)
・2005年 立命館大学大学院テクノロジー・マネジメント研究科 客員教授、教授
・2016年 ビジネス・ブレイクスルー大学大学院経営学研究科 教授

<講演概要>
― 現状 −
この30年間、日本はGDPがほとんど伸びておらず、人口も増えていない。
  

― 30年間の停滞の本質は何か ー
1.日本経済の振り返り
平成30年間の日本経済を振り返ると、まずは1985年のプラザ合意により1ドル240円が2年後には120円の超円高に。これがその後の巨大なバブル発生の原因となった。続いて1986年の日米半導体協定と1991年の輸入割当により、日本の半導体産業は競争力を失うこととなる。円高による産業の空洞化と安い材料の輸入で製造業、第一次産業等は壊滅的打撃を受けた。戦後日本の経済復興の要因であった日本型金融システム(不動産を担保として低金利で資金調達が可能)だが、バブル崩壊により銀行の自己資本減少、銀行による「貸し渋り」「貸し剥がし」と繋がり多くの企業が倒産。
2.人口減少
GDPは人口の増減に規定される。日本の人口は伸びていない
3.低い労働分配率
労働分配率の低下と非正規労働者の比率がアップし、平均賃金は日本だけが低下している。
4.研究開発の効率の悪さ
日本では研究開発費が大きいものの革新的な商品開発が少なく生産性向上に結びついていない。
5.低い国内投資額
日本企業の国内設備投資額は、2000年代以降に17〜18%から12〜13%まで落ち込んだ。

<提言>
内部留保の一部を従業員に還元して、賃金をアップ。
労働分配率を67.7%から70%台にアップ。
国内への設備投資の増加。
内部留保を国内設備投資に回すとともに国内賃金アップの必要。
優等生であるフランスの施策を参考に少子化対策の実施。
子育てに優しい国になれるように、国民全員で努力。
このほか視聴後に寄せられた主な質問に対するQ&Aや詳しい講演内容、講演に使われた資料等はEVFのセミナー情報のページでご覧になることができますのでご参照ください。 http://evfseminer.sblo.jp/  

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2. 10月22日EVF・Webセミナーのご案内 
(講師: 加藤 茂孝氏)
 
理事/事務局長 山田 和彦(セミナー担当)
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演 題 :「コロナ後に何が来るのか?〜世界史の転換」 
講 師 :元、国立感染症研究所室長、元米国疾病対策センター(CDC)客員研究員 加藤 茂孝様
日 時 : 2020年10月22日(木) よりWeb公開いたします。(公開後2週間以内に、ご都合の良いときにいつでもご視聴いただけます。)
場 所 : ご自宅のパソコン、スマホからご視聴お願いします。
参加費用 :個人賛助会員・ネット会員 1,000円、一般 1,500円(いずれの方も振込手数料は参加者様にてご負担お願いいたします。指定口座に振り込みをお願いします。)
お申込み締切:  10月18日(日)
参加費振込期限: 10月19日(月)
セミナーの申込み先 : http://www.evfjp.org/postmail_semina/
お申込み方法、ご視聴方法に関する詳しい説明は添付の「Webセミナーのご案内」を参照願います。
<セミナーの概要>
今回の講演で講師の加藤茂孝氏にお話しいただくポイントは次の3点です。
1. パンデミックの度に世界史が多かれ少なかれ転換した。
2. 14世紀のヨーロッパのペスト(黒死病)で、人口が激減し、中世から近世への大転換が起こった。
3. 2019年から始まった新型コロナのパンデミックは、世界同時不安を起こした21世紀型パンデミックであった。このパンデミックで我々の住む世界は大きく変わると予想される。何がどう変わるのであろうか?
加藤氏は国立感染症研究所や米国CDC、理化学研究所などで、長年にわたりウィルスについて研究してこられました。
本講演では、今まさに猛威の中にある新型コロナウィルスによって、何がどう変わるのかについて語っていただきます。



<講師略歴>
・1942年生まれ。三重県出身。東京大学理学部卒。同大学院修了。理学博士。
・国立感染症研究所 (1969-2002年) 室長、米国CDC(疾病対策センター)客員研究員(2002-2005年)、理化学研究所新興・再興感染症研究ネットワーク推進センター (2005-2015年) チームリーダー。WHO非常勤諮問委員、放送大学および東京大学医学部非常勤講師、日本生物物理学会運営委員、日本ワクチン学会理事などを歴任。元、ICD(感染症コントロールドクター)。現在、保健科学研究所学術顧問。日本ペンクラブ会員、日本医史学会代議員。
・専門はウイルス学、特に、風疹ウイルスと麻疹・風疹ワクチンの研究。
・胎児風疹感染のウイルス遺伝子診断法を開発して400例余りを検査し、非感染胎児の出生に繋げた。
・著書「人類と感染症との闘い」(丸善、2013年)。「続・人類と感染症との闘い」(丸善、2018年)。
・麻疹・風疹の日本からの排除、先天性風疹症候群(CRS)の根絶が終生の願い。
・感染症研究と社会との橋渡しに力を注いでいる。「科学・芸術・社会」懇談会世話人。

※加藤茂孝氏の著書「人類と感染症の歴史―未知なる恐怖を超えて―」(2013年3月、丸善出版)と「続・人類と感染症の歴史―新たな恐怖に備える―」(2018年5月、丸善出版)をご希望の方に割引価格にてお分けします。〔それぞれ税込み価格2,420円のところ、割引・税込みで2,000円、送料込みでは2,200円となります。〕
ご希望の方は、セミナー申し込みの時に、「懇親会」の欄に「購入される書籍名」をお書きください。〔なおEVFではご希望の集約は行いますが、お支払いは加藤氏の口座(後日連絡いたします)に行っていただきます。〕

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このニュースはEVF関係者の方々にお送りしています。
EVF全般に対するお問い合わせ、ご意見のある方、配信の中止を希望される方は下記URLをクリックしてその旨を記入し送信お願いします。
http://www.evfjp.org/postmail_goiken/index.html
EVFのホームページアドレスはhttp://www.evfjp.org/ です。
EVFメール通信編集長 深井 吉男
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2020年10月01日

環境ベテランズファーム EVF会員ニュース#164-1 2020年10月1日号

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環境ベテランズファーム EVF会員ニュース
#164−1 2020年10月1日号
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今月の目次
1. 環闘言  EVF正会員  橋本 升
「コロナに思うこれからのEVF」
2. 10月22日 EVF Webセミナーのご案内 (講師:加藤 茂孝氏)
「コロナ後に何が来るのか?〜世界史の転換」 
3. 今月のコラム ネット会員 金内 庸一郎 
「令和2年夏、自分の時間」

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1. 環闘言  「コロナに思うこれからのEVF」
    正会員  橋本 升
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Under controlいう言葉が将来の日本の大きな負の遺産にならなければいいが。これは捏造であり、フェイクであった。にもかかわらずその影響力がいまだに日本国内で続いており、天文学的数字のお金が流出し続けている。福島の復興なくして日本の復興はないとのことも言われていたが、今でも福島には帰還困難区域、居住制限区域が多く残されており、4万人もの人が避難生活を余儀なくされている。整備されたのは、TV中継目線によるオリンピック聖火の通り道だけではないかという皮肉な結果を生んでいる。あの頃日本中で「これで日本は変わる」、「絆」が言われたが、その成果を今見つけることは難しい。そしてコロナ包囲網に囲われ、テレワークをせざるを得なくなり、地方への移動が制限されている。今こそ、かつて効能書きばかりが喧伝されていた「働き方改革」、「地方創生」等の実現に向けて動き出すことを期待したい。絆はどこへ行ってしまったのか。今こそこの精神を持ってコロナ感染防止、感染者への精神的、医学的配慮が社会基盤になるべき時である。翻って、EVFのことになるが、日本の成長を支えてきた経験と技を有する中高年者を組織化しパワーを生かし世界が抱える課題解決のために、実用的なオーダーメイドの環境エネルギーシステムを社会に向けて提案、提供することがEVFの発足以来の活動理念・活動方針の大枠であった。 コロナ後に我々が目にする世界は、恐らく今までとは違った社会になる。なって欲しいという願望と、一方何も変わらないかも知れないという恐れを持ちつつ厳しい現実を生き抜くには、多様な価値観や経験を持つ人材の活用と育成が必須であろう。いろいろと価値観が変わるかも知れない将来にEVFが生き残れるかどうかは、どのような成果品を社会に還元できるかにかかっているであろう。EVFは、発足以来環境とエネルギーというキーワードを活動のベースに置いてきたが、コロナの渦中で現実に炭酸ガス発生が抑制されている事実を継続していく方法と、既に蓄積されてしまった炭酸ガスをこれからどうして減らしていくのかという複雑且つ難しい課題に取り組むことも、一つの選択肢ではないか。このシナリオを実現させるには覚悟が必要だろうと思う。EVFの中でも、これからの活動の進め方についての議論が始まりつつある。コロナを機に大いなる変化を遂げたい。今後、EVFの活動がリアルな成果を生まずにメルヘンのままであり続けることを恐れる。

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2. 10月22日EVF・Webセミナーのご案内 
(講師: 加藤 茂孝氏)
 
    理事/事務局長 山田 和彦 (セミナー担当)
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演 題 :「コロナ後に何が来るのか?〜世界史の転換」 
講 師 :元、国立感染症研究所室長、元米国疾病対策センター(CDC)客員研究員
     加藤 茂孝様
日 時 : 2020年10月22日(木) よりWeb公開いたします。(公開後2週間以内に、ご都合の良いときにいつでもご視聴いただけます。)
場 所 : ご自宅のパソコン、スマホからご視聴お願いします。
参加費用 :個人賛助会員・ネット会員 1,000円、一般 1,500円(いずれの方も振込手数料は参加者様にてご負担お願いいたします。指定口座に振り込みをお願いします。)
お申込み締切:  10月18日(日)
参加費振込期限: 10月19日(月)
セミナーの申込み先 : http://www.evfjp.org/postmail_semina/
お申込み方法、ご視聴方法に関する詳しい説明は添付の「Webセミナーのご案内」を参照願います。
<セミナーの概要>
今回の講演で講師の加藤茂孝氏にお話しいただくポイントは次の3点です。
1. パンデミックの度に世界史が多かれ少なかれ転換した。
2. 14世紀のヨーロッパのペスト(黒死病)で、人口が激減し、中世から近世への大転換が起こった。
3. 2019年から始まった新型コロナのパンデミックは、世界同時不安を起こした21世紀型パンデミックであった。このパンデミックで我々の住む世界は大きく変わると予想される。何がどう変わるのであろうか?
加藤氏は国立感染症研究所や米国CDC、理化学研究所などで、長年にわたりウィルスについて研究してこられました。
本講演では、今まさに猛威の中にある新型コロナウィルスによって、何がどう変わるのかについて語っていただきます。
<講師略歴>
・1942年生まれ。三重県出身。東京大学理学部卒。同大学院修了。理学博士。
・国立感染症研究所 (1969-2002年) 室長、米国CDC(疾病対策センター)客員研究員(2002-2005年)、理化学研究所新興・再興感染症研究ネットワーク推進センター (2005-2015年) チームリーダー。WHO非常勤諮問委員、放送大学および東京大学医学部非常勤講師、日本生物物理学会運営委員、日本ワクチン学会理事などを歴任。元、ICD(感染症コントロールドクター)。現在、保健科学研究所学術顧問。日本ペンクラブ会員、日本医史学会代議員。
・専門はウイルス学、特に、風疹ウイルスと麻疹・風疹ワクチンの研究。
・胎児風疹感染のウイルス遺伝子診断法を開発して400例余りを検査し、非感染胎児の出生に繋げた。
・著書「人類と感染症との闘い」(丸善、2013年)。「続・人類と感染症との闘い」(丸善、2018年)。
・麻疹・風疹の日本からの排除、先天性風疹症候群(CRS)の根絶が終生の願い。
・感染症研究と社会との橋渡しに力を注いでいる。「科学・芸術・社会」懇談会世話人。

※加藤茂孝氏の著書「人類と感染症の歴史―未知なる恐怖を超えて―」(2013年3月、丸善出版)と「続・人類と感染症の歴史―新たな恐怖に備える―」(2018年5月、丸善出版)をご希望の方に割引価格にてお分けします。〔それぞれ税込み価格2,420円のところ、2,200円となります。〕
ご希望の方は、セミナー申し込みの時に、「懇親会」の欄に「購入される書籍名」をお書きください。〔なおEVFではご希望の集約は行いますが、お支払いは加藤氏の口座(後日連絡いたします)に行っていただきます。〕

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3. 今月のコラム 「令和2年夏、自分の時間」
     ネット会員  金内 庸一郎 
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現在この原稿を書いている時点では、幸い、新型コロナウィルスの2次感染もピークを越えつつあるかのようで、各自治体もコロナ警戒態勢をゆるめて経済活動との両立に向かいつつある。冬にかけてのインフルエンザとのマルチウイルス作戦には要警戒も、まずは一安心といったところか。高人口密度、長寿社会と十分に不利な条件下の日本で、厳しいロックダウンなどの強硬手段無しの極めて緩い自粛要請に国民が従うかたちの「日本モデル」で、世界的にも十分低い感染者数、死亡者数を達成、パンデミックを乗り切りそうだ。これはどこの国にもまねができないことだと思う。強制力のない「要請」に、社会全体が一定の方向に動く空気というか不文律が働くのである。こんな緩く、曖昧な仕掛けが機能する要因が、「民度」だと簡単に威張っていられるのか。ひょっとして、その根っこが日本人の争いを避けて何事も突き詰めて考えない事なかれ主義にあって、未発達な個人権利意識や、説明責任逃れの無責任体制の温床だとするとちょっとまずいかもしれない。しかし、「日本モデル」が高能率で社会を方向づけることが出来るのは事実で、他国に勝るところであり、このアドバンテージをもう少し活かせないものかとも思う。退職前の数年間はドイツの会社で、自然彼らとの付き合いが多かったが、些細な話の中でも彼らのロジカルな考え方に彼我の差を感じ、自分が「何とかなるさ」と事なかれの中にいることを感じたものだった。老化防止に頭を動かすこと、「なぜなぜ」で脳細胞に刺激を与え続けることが肝要だ。 4月からの巣籠もり期に、三木清の戦時中に語ったという「自分自身の時間と生活を大切に」との言葉に会い、この時期強く心に沁みた。自分の時間とばかりに、散歩、街歩きに精をだしている。家から6km、10000歩域まで遠征すると、横浜中区本町通り、海岸通り周辺の歴史的アーカイブ建造物群がある。心なしか人出が少ない中で、時間はあるのでゆっくりじっくり眺めるのが楽しい。1930年代設計、建造の大手銀行、商社、郵船等の石造りビルが多数残っていて、いずれも威風堂々、自信満々のデザインを誇示しているようだ。中では本町3丁目交差点に臨む横浜銀行協会ビルが、周りのビル群とは全く趣きが違って、上品でシックな佇まいを見せて魅了される。壁面、玄関屋根側面等に施された渋い黄土色の装飾テラコッタが特徴的で、細部にはアールデコの植物文様彫刻が施されるなど大変に凝った設計で見ていて飽きない。「頭を動かし」「体を動かし」自分の時間と生活を追求していきたい。
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